編集部M
私は全身の関節が痛くて、整形外科に駆け込んだほど。当時は「体調が悪くても仕事はきちんとやらなきゃ」と思い込んで、我慢するのがクセになってました。「みんな同じ。要は気の持ちよう」と自分で何とかしようとしたのが症状を悪化させていたのかも…。
こんにちは、ふーぽ編集部です。
今回は、一般的に45〜55歳に訪れる「更年期」について詳しく紹介します。
人生の折り返し地点。心と体が大きく変わっていくこの時期に、自分らしく過ごすためのヒントをお届けします。
一緒に理解を深めていきましょう。
福井新聞社は福井の女性の健康と幸せを考えるため、産婦人科医と県、啓発活動「ミモザふくい」を推進しています。
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その症状、更年期かも？
こんな症状、あてはまりませんか？
その中で、生理が1年間こなかった場合に「閉経」とされます。
最後に生理があった年齢を目安に、その前後約10年間が「更年期」にあたります。
この時期に現れる不調の原因は、女性ホルモン（エストロゲン）の分泌をコントロールしている脳にあります。
脳が「もっとホルモンを出して」と指令を出しても、働きが弱まっている卵巣が応えられず、自律神経が乱れ、全身にさまざまな不調が現れます。
さらに、不調の出方はこれまでの生理の症状とも関係しています。
例えば、生理痛やPMS（月経前症候群）が強く出ていた人は、更年期の症状が重くなることも。
「月経を整えることは一時的な対処ではなく、将来の自分の体を守ることにつながります。女性の体は一生を通じてつながっているんです」とひなた女性クリニックの知野陽子先生は話します。
昔と比べて、更年期や生理についてオープンに話しやすくなってきたとはいえ、周囲との感覚のズレを感じる場面は少なくないといいます。
特に、つらさの感じ方や不調の現れ方には個人差があるため、「自分の我慢が足りないのかも」といった思い込みが、症状を強くしてしまうこともあります。
「更年期は仕事や家庭、親の介護など、いくつもの役割が重なる時期。自分の体を労わることが大切です」と知野先生。
「年齢のせい」と片付けず、まずは医師に相談を。
更年期は、すべての女性に訪れる人生の通過点。
今、変化の真っ只中にいる人も、これからの人も、それぞれの状況に目を向けながら、更年期をできるだけ穏やかに過ごしていけるようケアしましょう。
【教えてくれた人】
知野陽子先生「ひなた女性クリニック」の院長。日本産科婦人科学会専門医・指導医
知野陽子先生「ひなた女性クリニック」の院長。日本産科婦人科学会専門医・指導医
更年期のお悩み相談室
更年期を終えた編集部Mが、実体験を交えてレポートします。
編集部M
1965年生まれ。自称 “大更年期”を経て、今は再雇用で仕事を継続
知野先生
ホルモン検査を希望する方も多いのですが、日によってかなり変化するので、一般的には行いません。それよりも、他に原因がないかを調べることが重要。症状を聞いて必要な検査をしながら一つ一つ心配な病気を除外していきます。
編集部M
婦人科で、疲れと肩や手足の節々の痛みを訴えたら、疑いのある病気の検査のあと、処方されたエストロゲンのテープを試して、嘘みたいに体が楽になりました。
更年期障害の治療はどんなもの？
更年期治療は、検査結果や症状に応じて、HRTや漢方薬、抗うつ剤が処方されることもあります。
医師と相談して一つずつ試しながら体調を確認し、その人に合った治療方法を見つけていきます。
すぐに体調が良くなる場合も多いですが、なかなか変化を感じられない時は遠慮せず医師に伝えましょう。
他に思わぬ病気が見つかる場合もあります。
| HRT（ホルモン補充療法） |
| 加齢とともに不足した女性ホルモンを外から補充し、更年期症状を和らげる治療法。 飲み薬や貼り薬、ジェル状の塗り薬などがあり、体質や生活スタイルに合わせて選べます。 どの種類の薬も更年期症状の治療が目的の場合、保険が適用されます。 HRTには、一定期間ホルモン剤を使用し、数日休薬する「周期的投与法」と、毎日服用する「持続的投与法」があります。 「乳がんや子宮体がんのリスクを心配される方もいますが、きちんと検診していれば心配ありません。治療効果は最も高いと思います。安全な薬を適切に使用することで、リスクを上げずに治療できます」（知野先生） 服用できない人は？ |
| 抗うつ剤、抗不安剤 |
| 不眠や気分の落ち込みなど、精神的な症状がある場合に使用されることがあります |
| 漢方療法 |
| 広い症状にやさしく作用。体を根本から整えたい人に向いています |
| カウンセリング |
| 心の負担が大きいときは、専門家のサポートを受けることも選択肢のひとつ |
編集部M
低用量ピルでも更年期の症状が軽くなるっていう話をネットで見たんですが、そういう治療もあるんですか？
知野先生
ピルは更年期の症状をやわらげるために使うことはありません。
最近はネットにいろいろな情報がありますが、中には正しくないものもあり、医師の管理下で使うべき薬が手に入ることもあるので注意が必要です。
実際に、誤った情報を信じて受診される方も少なくありません。
日本産科婦人科学会や公的な医療機関などから正しい情報を得ましょう。
※掲載内容に誤りや修正などがありましたら、こちらからご連絡いただけると幸いです。
※本記事の情報は取材時点のものであり、情報の正確性を保証するものではございません。
最新情報はお電話等で直接取材先へご確認ください。
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