新生活の準備に必要な基礎知識をまとめました!引っ越しから、公共料金の手続き、不要品の買い取りまで。

新生活の準備に必要な基礎知識をまとめました!引っ越しから、公共料金の手続き、不要品の買い取りまで。

こんにちは、ふーぽ編集部です。

春から新生活がスタートするみなさん、準備は進んでいますか?

新しい暮らしをスムーズに始められるように、引っ越しの段取り、公共料金の手続き、不要品の買い取りなど、事前に知っておきたい基礎知識をまとめて紹介します!

引っ越し編

引っ越しの準備から、当日までの流れを紹介します。

>>>引っ越しが決まったら

Q.引っ越しの手配は、いつ頃、何から始めればいい?

特に3月、4月は引っ越し業者が混み合う時期なので、早めの段取りを

事前に業者に空いている日時を確認し、合わせるのがよい場合もあります。

業者による下見・見積もりの前に、引っ越し日時と新居の住所を確認しておきましょう。

 

>>>1カ月前から

Q.準備にはどれくらいかかる?

子どもの転校・役所への届け出・公共料金の移転連絡といった手続きの他、荷造り用品の用意なども必要になります。

個人差はありますが、1カ月ほど前から計画的に行いましょう。

 

>>>2~3週間前から

Q.荷造りのコツは?

季節外れの衣類や来客用食器など、普段使わないものから荷造りを。

箱に詰める際は、重いものは下に、軽いものは上に入れます。

荷造りした箱には、中に入れたものや引っ越し先での搬入場所を明記しておくとよいです。

>>>前日までに

Q.運んでもらえないものは?

現金・有価証券・宝石貴金属・預金通帳・キャッシュカード・印鑑・鍵などは自分で運んだ方が安心です。

また、火薬・危険品・不潔なもの・美術品・骨董品・壊れやすいものや、ペット(生き物)も断られる場合があります。

 

>>>当日

Q.当日は何をすればいい?

荷物の搬出・搬入の立ち会い、搬入場所の指示などです。

搬出時は住まいに忘れ物がないか、搬入完了時はトラックに荷物が残っていないか、家具・建物などにキズや破損がないかを、業者と一緒に確認しましょう。

また、引っ越し先ですぐ取り出せるように、家族分の食器や着替え、洗面用具などは、ひとつの箱にまとめておきましょう。

 

手続き編

公共料金等の手続きも忘れずに行いましょう。

 

電気・ガス・水道について

退居の際は電気の使用停止、入居の際は使用開始の申し込みが必要です。インターネットから申し込むことができ、立ち会いは特に必要ありません。

ガスの閉栓・開栓については電話で手続きを。閉栓の際は立ち会い不要ですが、開栓時には立ち会いが必要です。

水道は閉栓・開栓とも立ち会いの必要はなく、電話で手続きを行えます。

いずれも引っ越しの1週間前には申し込んでおきましょう。

 

 

インターネットについて

移転・廃止ともに契約している通信会社のホームページやコールセンターなどで手続きが必要です。

申し込み後は早ければ10日間ほどで使えるようになります。

しかし、設備の状況や工事予約の混雑具合により時間がかかる場合もあるため、引っ越しの日が決まったら早めに申し込みましょう。

 

買い取り編

不要なものが出たら、買い取りを活用しましょう。

 

Q.不要品の買い取りにはどんな方法がある?

お店に自分で持っていく「店頭買い取り」と、お店のスタッフに取りに来てもらう「出張買い取り」の主に2つの方法があります。

出張買い取りの主な対象は、普通車で運べない大型の家具・家電製品で、お店によっては無料で行ってくれるところもあります。

その他、量が多すぎてお店に持っていくのが困難な場合や、現地でしか査定できないものなども出張買い取りの対象となる場合があります。

 

 

Q.少しでも高く買い取ってもらうためのコツは?

品物を買ったときの状態に近い形で持っていくと、査定金額が上がりやすいです。

品物が入っていた箱や説明書、付属品、タグなどはできるだけ一緒に持っていきましょう。

衣類は洗濯をしたり、家電製品は少しでも綺麗にしていくことで、査定金額に差が出ます。

また、金額に納得できない場合はキャンセルすることも可能です。

 

 

Q.どんなものでも買い取ってもらえるの?

買い取りの対象品はお店によって異なるため、分からない場合は電話などで事前に確認しておくのがよいでしょう。

冷蔵庫や洗濯機といった家電製品は、製造年式や型番、メーカーによってリサイクル料金が発生したり、買い取りできない場合があります。

また、破損していたり、状態が悪いものはお店での販売が難しいため、買い取りできない場合が多いです。

 

 

Q.買い取りの際にはどんな手続きが必要?

買い取りの受付後、承諾書類に必要事項を記入し、本人確認ができるもの(運転免許証・健康保険証・パスポートなど)を提示します。

18歳未満の場合は、保護者同伴のもとでの手続きとなり、保護者の本人確認書類の提示が必要になります。

 
 

Q.電話やメールで査定はしてもらえる?

品物の状態や、お店の在庫状況などにより査定金額が異なることがあるため、電話やメールでのやりとりだけでは回答してもらえない場合が多くなっています。

家電製品などで型番がついているものは、おおよその金額であれば答えてもらえることもあります。

また最近では、メールで品物の写真を添付し、査定してもらえるサービスも増えてきています。

 

※掲載内容に誤りや修正などがありましたら、こちらからご連絡いただけると幸いです。

※本記事の情報は取材時点のものであり、情報の正確性を保証するものではございません。最新情報はお電話等で直接取材先へご確認ください。

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